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小さい頃からずっとオムライスが大好きです。
オムライスといっても、定番のトマトソース、デミグラスソース、ホワイトソースだけでなくてカレーソースやハヤシソース、和風ソースといろんな種類がありますよね。
新しい種類があったら試してはみますが、デミグラスソース、チーズ入り、卵とろっとがけが私のてっぱんです。それなら、おなかいっぱいの時でも目の前にあったら食べちゃいます。
オムライス専門店、近所にできたらいいなあ。オムライスとは、チキンライスを卵で包んだ料理である。日本で生まれたと言われている。洋食の中でもかなり人気がある。以前は、薄く焼いた卵でライスを包むのが主流だったが、最近は、半熟の卵で包むものもよく見られるようになった。ケチャップ以外に、デミグラスソースやクリームソース、明太子ソースなど、さまざまなソースとよく合う。ライスに入れる具や味付けを変えることによっても、非常に多くのバリエーションが生まれる。
　モーニングスターは、ソフトバンクテレコムと提携し、アップル社の「iPad」を活用した投資信託の販売支援ツールの提供を開始した。2010年12月から複数の地方銀行を通じて投資家への情報提供、投資アドバイスに活用される。同社代表取締役COOの朝倉智也氏は、「iPadを利用した販売支援ツールは、投信販売に係わるコミュニケーションを抜本的に変革するきっかけになるかもしれない」と語る。朝倉氏に、販売支援ツール開発の経緯等を聞いた。

――「iPad」を投信販売の支援ツールに活用した狙いは？　

　投資信託の販売は、販売員がお客さまと面談した上で、販売されるケースが依然として多い。その対面販売の現場では、大量の紙の資料を用いているのが実際だ。ここにiPadを活用することによって、紙では提供することが難しい豊富な情報提供ができるようになる。iPadでは、投資信託の情報以外にも見られる情報は多い。たとえば、天気予報や時事ニュースを見ることもできる。

　コミュニケーションの仕方が変わってくるのではないかと期待している。通信機能を備えた簡易端末だからこそ、豊富な情報を持ち運ぶ感覚で使ってもらえる。その膨大な情報によって、これまではできなかったような対話が可能になる。また、今は、iPadの普及が始まったところなので、「iPad」そのものに話題性もある。お客さまも使ってみたくなるのではないかと考える。

――地方銀行に提供した狙いは？　

　地方銀行では、お客さまが店舗に出向いていただく以外にも、渉外行員がお客さまを訪問して契約するスタイルも多いと聞いている。渉外係は、紙より、多くのデータを持ち歩きたいというニーズがある。これまでは携帯端末であったり、一部の生命保険でパソコン持ち歩くということがあったようだが、持ち運べる情報量が十分でなかったり、端末の値段が高くて全員に持たせるようなところにいかなかった。

　iPadは、持ち運びやすい上、情報が見やすくなった。小さな文字でも、簡単に大きく表示して見せることができる。加えて、1台の価格が安くなって配備しやすくなった。インターネットにつなぐことで、いろんな情報を網羅することが可能になった。コストパフォーマンスの上では、1台当たりで持ち運べる情報内容が飛躍的に増えたと思う。

――今回のツールで特に力を入れた機能は？　

　たとえば、販売用資料、目論見書の内容も全部入っているので、取扱い全銘柄の資料を一式持ち歩いているような効果がある。また、販売会社各社の取扱いファンドのデータは、情報を毎日アップロードする。このことによって、最新のファンドデータが常に確認できる。また、基準価額の推移と分配金累計を分けて見せる工夫もしている。

　ファンドの比較情報は充実している。取扱いファンドのパフォーマンス比較、ファンドの追加購入によるポートフォリオのリスク・リターンの組み合わせ効果など、異なるファンドの情報を一つの画面で見せることができる。また、最新の売れ筋ファンド情報などファンドのランキング情報についても充実している。トータルリターン、分配金の金額比較など、様々な切り口で取り扱いファンドを一覧で見せることができる。

　投信の販売現場に、ファンドの比較情報をより多く提供することで、投資家の選択肢も増え、それが説明への満足度につながり、販売員との間で信頼感が生まれやすいのではないかと考えている。また、運用シミュレーションの機能もついているので、お客さまに合わせたポートフォリオ提案なども可能になる。

――ツールの導入効果で期待していることは？　

　販売員とお客さまとのコミュニケーションの充実だ。豊富な情報を提供することで、様々な対話のきっかけにつながる。また、お客さまは、そもそも「流動性リスク」、「信用リスク」など専門用語が分からないというところがあるが、ツールを使うことによって、より分かりやすい言葉で説明することができる。

　たとえば、アンケート機能を使えば、お客さまの回答が他のお客さまの回答と比べてどう違うのかなど、その場でアンケート結果に反映させて見せることもできる。アンケートが単なる情報収集の手段ではなく、お客さまとの対話の材料になるということは、インターネットにつながるiPadならではの機能といえる。

　また、このような情報提供が広がれば、投信各社もiPadに対応した情報提供に力を入れることになる。間接的に運用会社の情報開示を進める効果もあると思う。

――今後の計画は？　

　当社は、運用会社や販売会社という立場ではない第三者の立場で豊富な情報提供を行うことによって、適切で的確な資産運用ができるようにサポートする役割を担っている。投資信託の場合は、まだまだ対面営業で買われるお客さまが多いので、今回のツールによって、販売員の方を通じた情報提供にも当社の情報を活用していただけるようになった。

　地方銀行のみならず、証券会社など、あらゆる販売機関で、このツールをご活用いただき、より分かりやすい商品説明に役立てていただきたい。コンテンツは、販売会社のニーズに応じてカスタマイズができる。それぞれの販売会社は、お客さまのニーズを汲み上げて、それぞれに異なる販売戦略を持っておられる。そのニーズに柔軟に応えて情報を提供し、広く活用していただきたい。（聞き手・編集担当：徳永浩）

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